★資料

■人工干潟の現状と問題点  (1998年12月19日版)

  人工干潟は藤前干潟埋め立ての

  代償措置になり得るか

花輪伸一・辻 淳夫・小島健仁・鈴木晃子
加藤倫教・伊藤恵子・古南幸弘・吉田正人
(人工干潟実態調査委員会)


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はじめに

 名古屋市の藤前干潟におけるゴミ処分場建設計画について、名古屋市は、その環境影響評価書案で干潟や渡り鳥への影響は明らかとしながらも、人工干潟などの代償措置を講じることにより処分場建設を計画どおり進めようとしている。
 しかしながら、一般的に言って、代償措置としての人工干潟については、その目的、規模、構造、機能、費用対効果などについて十分に検討されているわけではない。
 そこで、(財)世界自然保護基金日本委員会(WWF Japan)、(財)日本野鳥の会(WBSJ)、(財)日本自然保護協会(NACS-J)、日本湿地ネットワーク(JAWAN)、および藤前干潟を守る会は、人工干潟実態調査委員会を設置し、既存の人工干潟について現地調査、文献調査を行い、人工干潟の現状と問題点および人工干潟が藤前干潟の代償措置になり得るのかについて検討を行った。その結果について報告する。


人工干潟の実例

 開発により自然海岸が失われた場所では、代償措置として海浜を造成した例があるが、多くの場合は人々の憩いの場としての人工砂浜であり、渡り鳥の渡来地や底生生物・魚類等の生息地、水質浄化の場としての機能を目的とした人工干潟の例は少ない。
 広島市五日市地区人工干潟(八幡川河口)、東京都葛西海浜公園(東なぎさ・西なぎさ)、および大阪南港野鳥園(西池、北池)は、生物の生息地としての干潟の造成が主要な目的とされ、造成後にも生物や底質などに関する調査が継続されていることから、この3地域の人工干潟について、現地調査、文献調査を行った。


1.広島市五日市地区人工干潟(八幡川河口)

 広島市五日市地区の八幡川河口では、港湾計画による干潟の埋め立ての代償措置として、1987年から1990年にかけて、幅250m、長さ1,000m、面積24haの人工干潟が造成された。1991年から92年までの調査(文献1)では、以下のような報告がなされている。
 人工干潟は造成後20‐40cm程度沈下しており、波浪や台風により侵食された部分もあり、堆砂がみられる部分もある。粒土組成は、礫20%、砂76%、シルト・粘土4%であった。干潟の底生生物の平均現存量は829g/uであり、水質浄化量は底生生物現存量をもとにCOD除去量と有機物除去量として計算すると、1,000g/u/年を越え(グラフからの読み取り)、自然干潟を大きく上回る結果が得られた。鳥類は、工事期間中は減少していたが、造成2年目には種類数、個体数とも以前と同様の数になった。
 一方、同一地域の1997年度の調査報告(文献2)では、かならずしも上記と同一の視点や調査・分析方法を用いているわけではないので、直接比較するのは困難であるが、以下のような記述がみられる。人工干潟の栄養状況は、底質の硫化物量、COD量でみると全域が貧栄養域に相当し、粒土組成では瀬戸内海の一般海域に近い底質となっている。底生生物は、干潟高部(陸側)が貧栄養域、低部(海側)が富栄養域に相当する種類構成を示している。なお、隣接する八幡川河口干潟では、いずれも富栄養域の様相を呈している。
 底生生物の現存量は、1992年から97までのデータがグラフで示されている。これによると、干潟低部では、現存量は春夏に大きく秋冬は小さいという季節変動があり、93年、96年には5,000−6,000g/uという高い数値が得られているが、96年10月以降は700−800g/uと小さな値が続いている。干潟の中部、高部については95年以降現存量は小さくなり季節変動も明瞭ではなくなっている。
 水質浄化量は、上記調査と異なり人工干潟の不撹乱底砂を実験室に持ち帰って測定している。その結果、人工干潟の浄化能は窒素が0.103g/u/日、リンが0.008g/u/日で、自然干潟の東京湾三番瀬のそれぞれ57.5%、30.3%であり、自然干潟より大きく下回った。
 鳥類については、シギ・チドリ類、ガンカモ類ともに個体数が減少し、人工干潟の利用率が低下している。1983年と1997年の調査結果を比較すると(文献3、4)、主要な種類ではヒドリガモ、ハマシギが約4分の1、コサギが5分の1に減少している。ユリカモメは30%減程度である。
 筆者らによる1998年5月の現地調査(文献5)では、以下のような状況であった。造成後7年を経過した人工干潟では、地盤沈下と波浪による浸食が進んでおり、5月26日の大潮干潮時(潮位−12cm)には造成当時の約3分の1程度の面積しか干出しなかった。干出部の底質は大部分が砂礫で、粒径が2mmを越えるものが多い。2mmメッシュの篩いを用いて採集した底生生物の現存量は、3地点(各地点3サンプル)のそれぞれの平均値でみると、530g/u、460g/u、1,359g/uであった。これは、91−92年の調査報告で示されている現存量の5分の1から10分の1程度である。


2.葛西海浜公園(東なぎさ・西なぎさ)

 東京湾には、明治後期には136kuもの広大な干潟があったが、昭和50年代後半には埋め立て等によりわずか10kuにまで減少している。東京都江戸川区地先でも干潟が埋め立てられ、その代償的な意味で沖合に人工干潟・海浜が造成された。東なぎさは1983年に浚渫砂泥により約30ha、西なぎさは1988年に山砂で約38haが造成され、東なぎさは自然生態系保全のため立入禁止、西なぎさは橋がかけられ市民のための親水海域として利用されている。
 葛西海浜公園地区では、人工干潟造成以前から東京都環境科学研究所によって底生生物や水質、底質などの調査が行われている。また、東京湾の自然干潟との比較調査も行われている。同研究所年報や関連する報告書(文献6、6、7)によれば、底生生物の種類数は東なぎさで17種、西なぎさで19種であり、干潟造成後7‐11年経過しても、造成前の1973年における同地域の26種には回復しておらず、年ごとの変動も大きい。また、底生生物の現存量は、東なぎさの方が西なぎさより多い傾向があるが、両なぎさとも造成前の現存量には回復していない。底生生物による水質浄化量は、1988年から4年間の平均で、東なぎさが77g/u、西なぎさが37g/uであった。なお、自然干潟の千葉県盤洲干潟は151g/u、三番瀬は75g/uの年間平均浄化量が測定されている。東なぎさは三番瀬と同等の数値となっている。
 鳥類については、種類数は、造成前の1973年の20種から徐々に増加し、1992年以降は40種前後で安定している。個体数は、造成中の1978年の1,000羽未満から全般的に増加している。特に、秋冬期にはガンカモ類、ハマシギ、ユリカモメなどが年によって15,000−17,000羽確認されている(文献7)。
 筆者らの1998年6月10日の調査(文献8)では、1mmメッシュの篩いを用いて採集した底生生物の現存量は、3地点(各地点2サンプル)のそれぞれの平均値でみると、1,697g/u、301g/u、93g/uであった。現存量の最も高い数値は、殻径3−4cmのシオフキガイが18個含まれていたことによる。この地点は当日の低潮線付近であり、陸側に入るとシオフキガイは少なくなり、高潮線付近ではみられず、ゴカイ類が多くなっていた。
 鳥類は渡りの時期を外れていたので、シギ・チドリ類、ガンカモ類はほとんど見られなかつたが、休息中のカワウが約5,000羽観察された。
 東なぎさ、西なぎさの前面(南側)には広大な自然干潟である三枚洲があり、両なぎさの底生生物の供給源となっている可能性が高い。また、シギ・チドリ類にとっても三枚洲の存在が大きく、自然干潟と人工干潟の両方を生息場所としていることが考えられる。


3.大阪南港野鳥園(西池、北池)

 大阪湾においても埋め立てが進み、現在では自然の干潟はほとんど残されていない。かつては、シギ・チドリ類の渡来地として知られていた住吉浦も、港湾整備のために埋めたてられた。南港野鳥園は、埋め立て地に造成された野鳥の生息地であり、1983年に開園している。当初、淡水他(南および北池)と海水他(西池)、合計12.8haから成っていたが、1995年に改修工事が行われ、海水の入る西池と北池が連結され干潟部分が拡張された。海水の流入流出は、15本設置されたヒューム管によるが、外海側には捨て石が積まれており、海水はその間隙を通過している。この点が、五日市および葛西の人工干潟と大きく異なる。なお、干潟の大部分は、海水が導入されてから、まだ、3年目であり、それ以前は淡水他であった。
 筆者らは、1998年7月4日に3地点で底生生物調査を行ったが(文献9)、湿重量は、22.4g/u、1316g/u、+g/uと大きなばらつきがあった。造成後、海水地の古い部分で15年、新しい部分で3年が経過したのみであり、干潟が発達するにはまが時間の経過が少ないと思われる。しかし、海水が捨て石の間隙とヒューム費を通じて供給されることまた、干潟表面から40cmのところに基底土(浚渫泥)流出防止のための樹脂製ネットが設遣されていることなどが影響している可能性もある。また、干潟表面から40cm下に厚さ3−4mmの黒色の還元層が見られるところが多いことから、酸素の供給が少ないことが考えられる。
 シギ・チドリ類は、1996‐98年には、23‐33種、総個体数は、春期が824〜1278羽、秋期が575〜727羽記録されている(文献10)。




人工干潟の現状と評価

 広島市五日市地区の人工干潟は、完成直後から始まった地盤沈下(年間15−20cm、干潟造成のために積み上げた土砂自体の重量による)、台風(1993年)や波浪による砂泥の流失によって底質は礫が多くなり、面積もかなり縮小している。底生生物は、造成直後2−3年間はアサリが多量に生息し、現存量や水質浄化能は自然干潟より高いという調査結果が得られている。しかし、面積の縮小、底質の礫化などによって、底生生物の現存量は小さくなってしまったと考えられている。96年には中央部に山砂を12,000トン補給し、干潟の回復を図っている。以上のことから、この人工干潟は、地形的にも生物的にも安定した状態には到ってないと言えるだろう。
 渡り鳥、特にシギ・チドリ類の渡来地としての視点で見ると、食物となるゴカイ類や小型カニ類などが少なく、干出する面積も時間も、数十羽から数千羽で渡りをする鳥類にとっては狭すぎると考えられる。実際、最近ではシギ・チドリ類の種数、個体数はともにすくない。一方、この点については、干潟全域のベントス分布や量、粒土組成、干出時間と関係する地形変化などについて面的に把握し、評価検討する必要が指摘されている(文献12)。シギ・チドリ類が生息できる干潟への環境改善が期待される。
 東京都葛西海浜公図(東なぎさ・西なぎさ)は、地形的には安定しているようにみえる。立入禁止の東なぎさでは、陸側にヨシ原が発達し、平坦な干潟には澪筋ができるなど、景観的にいい状態になりつつある。西なぎさでは、砂中のシルト・粘土分を低減する養浜工事が行われ、海辺環境を楽しむ利用者も多い。しかし、底生生物の種数、現存量については造成以前の状態には回復しておらす、変動もかなり大きいとみられている。特に、年によって異なった種類の二枚貝が大量に出現することがあり、これは二枚貝の幼生が外部から供給されることによって一時的に復活するためと考えられている(文献13)。特に、両なぎさの全面には、三枚洲と呼ばれる浅海域が広がり、一部に自然干潟もあることから、底生生物の幼生は容易に供給されると思われる。一方、大きく変動する理由としては、この地域が荒川、江戸川放水路の河口に位置するため、河川水により塩分濃度が低く、洪水時にはほとんど淡水化すること、また、青潮の発生による底生生物の大量死滅が起きている可能性がある(文献8,13)。しかし、90%以上の干潟が失われ、シギ・チドリ類の渡来数も10分の1に激減した東京湾では、両なぎさは貴重な地域である。そのため、湾奥の干潟の回復を目指し、基本的な機造をより多様性のある湿地や干潟へ変更すべきとの指摘がなされている(文献13)。
 大阪南港野鳥園は、住吉浦の干潟がすべて埋め立てられた後、埋め立て地に造成された、鳥類の生息地である。そのため、外海とは堤防で区切られ、海水の流入流出はヒューム管を通して行われている。このような様造と改修後の時間的短さから、底生生物相および生物量には場所的なぱらつきが大きく、相対的に少ない。しかし、人工干潟の構造改善が図られており、規模と環境に見合った生物量、鳥類の渡来数が期待される。また、この野鳥園では公園管理者とボランティアが連携して環境管理、普及教育を行っている(文献14)。
 人工干潟造成の費用についてみると、広島の例では、25haの干潟を造成するのために、総事業費として約42億円を必要とし、その後の調査やメンテナンス等に年間数千万円が使われている。東京の場合には、資料を入手していないので分からないが、推定するに30haおよび38haの人工干潟には百億円以上が必要だったのではなかろうか。大阪の場合も同様と思われる。
 以上のことから、わずか3例であり例数が少ない、また、造成から数年ないし10数年の時点でのことであるという問題はあるが、人工干潟と自然干潟の違い、特に、問題点として、一般的には次のことが指摘できるだろう。
 人工干潟は、(1)面積が狭い、(2)地形、底質が不安定、(3)生物の多様性が低く、底生生物の種数・現存量とも不安定、(4)シギ・チドリ類の食物となる底生生物が少ない、(5)有機物・COD除去の水質浄化能力が低い、(6)後背湿地やアシ原、前面の浅場や藻場とのつながりがない、(7)造成と維持に莫大な経費がかかる、(8)造成用の砂泥の採集が二次的破壊をもたらす。これらの点を考慮すれば、人工干潟は自然干潟におよばないのは明らかである。
 ただし、筆者らは、人工干潟の造成を否定しているわけではない。コンクリートやテトラポットで覆われ、人々が近寄れず生物も住めない海岸線に、ふたたび自然を取り戻すためには、人工干潟の造成はむしろ有効な方法であると考えている。広島県と東京都、大阪府の3つの人工干潟造成の例は、当時の社会背景の下では、行政当局の相当な努力があつたことは間違いなく、失われた干潟を復元するということは、今日的にも大きな意味を持っている。また、住民参加の下で環境教育などに活用されることは、たいへん意味のあることである。
 しかしながら、注意すべきことは、人工干潟の造成という環境復元の手法を、現存するアクティブな自然干潟を埋め立てるための理由に使ってはならないということである。「人工的なものは、しよせん人工物であり、万年の単位を要して形成された自然環境のすべてを用意できるわけではない。今ある干潟を大切にし、その上で自然回復に、人間が何の手伝いをできるかを考えた上で、人工干潟の問題を取り扱うべきである」(文献15)。




人工干潟は藤前干潟の代替措置になり得るか

 これまで述べてきたことから、「人工干潟の造成を藤前干潟を埋め立ての代償とする」という名古屋市の主張は、以下の点で大きな問題があり、効果は期待できず、実現性の低いものであると考えられる。


1.人工干潟は自然干潟におよばない

 造成された人工干潟は、面積、地形、底質、生物の多様性、種数および現存量、シギ・チドリ類の食物、水質浄化機能、造成と維持の経費など、ほとんどすべての面で自然干潟におよばないのは明らかである。特に、面積は大きなファクターであり、藤前干潟の代償とするなら、人工干潟の質が劣る分をより広い面積にすることで力バーしなければならない。したがって、国内最大のシギ・チドリ類の渡来地である藤前干潟を、人工干潟で代償することは不可能である。


2.造成の費用対効果は割に合わない

 人工干潟の造成には、面積30ha前後のものでも、総事業費として数十億円から数百億円を必要とし、その後のメンテナンスにも年間数千万円を必要とする。現存する藤前干潟を埋め立て、一方で、莫大な費用を必要とする人工干潟を造成することは、費用対効果からみると割の合わないものであることは明らかである。面積を狭くすれば少いは安上がりになるかも知れないが、干潟としての構造と機能は期待できず、かえって無駄遺いになるだろう。
 三河湾の一色干潟(10ku)における試算によれば、同干潟の水質浄化力は、活性汚泥法の下水処理施設と比較すると、1日最大処理水量75.8トン、計画処理人口10万人、処理対象面積25.3ku程度の下水処理場に相当する。これは、最終処理施設の建設費が122億1000万円、年間維持管理費が5億7000万円で、その他必要な下水道施設建設費・維持費を合計すると、総額878億2000万円に相当する(文献16)。
 広大な自然干潟を壊して、小さな人工干潟を造成することは、まったく合理的ではない。


3.アセスメントおよびミティゲーションの方法が間違っている

 ミティゲーションの定義は、環境影響を、(1)避ける(avoid)、(2)最少化する(minimize)、(3)矯正する(rectify)、(4)減少(reduce)か消去(eliminate)する、(5)代替措置を行う(compensate)とされている(文献17)。そして、ある開発行為を行う場合には、この順番で検討されなければならない。つまり、環境アセスメントにもとづき代替案を検討したが、それが該当地でなければならないという証明がなされた後、順次、次善の策を検討するということである。代替案や次善の策を検討せず、いきなり代償措置に飛びつくのは、論理的、科学的な態度ではない。また、ミティゲーションの基本は「No net-loss」、つまり開発による生態系の損失を、生物生息環境の人為的創出により実質的に補うことである(文献18)。
 一方、新しい「環境影響評価法」でも、第3条において、国、地方公共団体、事業者および国民は、環境への負担をできる限り回避し、または低減すること、その他の環境保全についての配慮が適正になされるよう、それぞれの立場で努めなければならないとされている。すなわち、まずは回避の努力をすべきなのである。


4.藤前干潟保全の世論、国際世論は大きい

 日本および世界において、干潟をめぐる社会状況は大きく変わつている。開発の対象としてではなく、生物多様性の保全、水質浄化機能の保持、沿岸漁業の振興などの視点から、干潟の保全の必要性とそれを支援する世論は、ますます大きくなっている。特に、日本の場合には、すでに40%の干潟が埋立や干拓により失われ、今後も干潟の開発計画はいくつも続いているのである。現存する自然干潟は保全し、過去に失われた干潟を復元することが、今後の保全政策として求められている。
 1999年5月ラムサール条約締約国会議(コスタリカ)では、日本の干潟の消滅問題が大きな話題になると予想される。藤前干潟は保全されるべきである。





●謝辞

 本調査および文献収集を行うにあたり、次の機関の方々の多大なご協力をいただいた。心からお礼申し上げる。東邦大学理学部生物学科、東京都港湾局、東京都環境保全局、東京港防災事務所、東京都環境科学研究所、広島県広島港湾振興局、工業技術院中国工業技術研究所、日本野鳥の会広島県支部、(財)日本鳥類保護連盟、(株)五洋建設技術研究所、大阪南港野鳥園、(財)大阪港開発技術協会、日本野鳥の会大阪支部。




●文献

  1. 今村 均.1994.人工干潟の造成による環境保全対策−生態系と生息環境の追跡調査事例−.用水と排水(36)1:33‐39.
  2. 広島県広島港湾振興局・復建調査設計株式会社.1998.五日市地区港湾環境整備事業人工干潟追跡調査委託.
  3. 広島県.1984.八幡川河口域水鳥生態調査報告書.
  4. 日本鳥類保護連盟広島支部.1997.広島港五日市地区港湾整備事業に係わる鳥類等の生息変動影響調査.
  5. 人工干潟実態調査委員会.1998.五日市人工干潟底生生物調査.
  6. 木村賢史.1994.人工干潟(海浜)の水質浄化機能(1).水36(6):23−36.
  7. 木村賢史.1994.人工干潟(海浜)の水質浄化機能(2).水36(8):20−29.
  8. 木村賢史.1996.葛西人工海浜における自然浄化能力.水38(9):101‐107.
  9. 人工干潟実態調査委員会.1998.葛西人工海浜底生生物調査−葛西臨海公園・東なぎさ−.
  10. (財)大阪港開発技術協会.1989.大阪南港野鳥園ガイドブック.
  11. 日本湿地ネットワーク・シギ・チドリ委員会.1996‐1998.シギ・チドリ類全国カウント報告書.
  12. 今村 均・細川恭史.1998.沿岸生物環境の再生・創造のための人工干潟造成.第33回水環境学会セミナー資料P129‐139.
  13. 風呂田利夫.1997.海岸環境の修復.東京湾の生物誌202−218.築地書館.
  14. 風呂田利夫.1977.人工干潟は自然を取りもどせるか.入浜権−海岸線を守る手づくりの思想.ジャパン・パブリッシャーズ.
  15. 西条八束監修.1997.とりもどそう豊かな海三河湾「環境保全型開発批判」.八千代出版.
  16. 磯部雅彦.1996.米国のミティゲーションの動向と日本への適用における課題.海岸工学論文集43:1156‐1160.
  17. 風呂田利夫.1998.自然は戻るのか? 東京湾の人工海浜批判と提案.水情報18(5):14‐17.





●人工干潟実態調査委員会

  花輪伸一  (財)世界自然保護基金日本委員会 WWF Japan
  辻 淳夫  藤前干潟を守る会
  小島健仁  藤前干潟を守る会
  鈴木晃子  藤前干潟を守る会
  加藤倫教  藤前干潟を守る会、パンダクラブ愛知
  伊藤恵子  藤前干潟を守る会
  古南幸弘  (財)日本野鳥の会 WBSJ
  吉田正人  (財)日本自然保護協会 NACS‐J




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